2021年1月15日金曜日

【IP ISSUE】 超高齢時代に備えた高齢者のための特許

高齢人口が多くなることにより、退行性疾患を含む様々な身体障害を経験する人口の割合が増えることになります。そのため、そのような疾患を対象にするリハビリ器具の必要性も増大されています。統計によると韓国の場合、最近5年間(2014-2018)リハビリ補助器具の特許出願は5年間(2009-2013)より69%増加し、その中、高齢人口のためのリハビリ補助器具は全体の16%から22%、2倍以上急増しました。技術分野別の特許出願をみると、筋力強化関連出願が51%、バランス感覚のような神経機能関連出願が32%、骨格弛緩関連出願が11%を占めています。今回のブログでは高齢人口のためのリハビリ補助器具の特許技術を紹介します。


リハビリ補助器具と特許


● 脳卒中関連の特許技術


▲www.wipsglobal.com WIPS Global 特許検索 <片麻痺リハビリシステムおよびその駆動方法>
(KR10-1916414) 
(title : A Walking Auxiliary Equipment for parkinson’s disease patient)


脳卒中は、脳の血管が遮断されたり、破裂されて出血が発生する脳疾患であります。顔や身体の一部分が麻痺されることもあり、言語に問題が生じることもあります。上記の特許は、そのような状況にサポートできる技術であります。上半身や下半身に一部麻痺が生じた場合、患者が麻痺されてない側にグローブを着用し、関節を動かすと3次元センサーでグローブの位置などを測定し、麻痺された側を対称運動させることでリハビリできるようにする器具であり、有用な特許技術です。


●パーキンソン病関連の特許技術


▲www.wipsglobal.com WIPS Global 特許検索 <パーキンソン病患者用の歩行補助装置
(KR 10-1800557) (title : A Walking Auxiliary Equipment for parkinson's disease patient)


パーキンソン病は、手足と体が震えて硬直される中枢神経系の退行病であり、頭を出して体と膝が曲がった姿勢、小さな歩幅で歩行をするようになります。上記特許はパーキンソン病患者用の走行補助装置で、歩行能力の低下を伴うパーキンソン病患者がヘッドマウント型の歩行補助装置を着用することにより、障害物を含む周辺環境が増強現実で目の前にみられます。歩行のために踏み出す次の足の位置をレーザーで視覚的して案内してくれます。


●歩行リハビリに関する特許技術


▲www.wipsglobal.com WIPS Global 特許検索 <下肢リサイクル歩行バランスのモニタリングシステム 
(KR10-2014162) (title : Monitoring system of walking balance for lower limb rehabilitation)


上記の特許はリハビリに使用できる歩行バランスのモニタリングシステムに関する技術であります。歩行用の補助手段を着用した使用者がトレッドミル上で歩行する際、バランスの維持可否を測定し、これをディスプレイ装置に伝送、歩行バランスの維持や離脱の可否をリアルタイムで認知できるようにする歩行バランスモニタリング装置であります。歩行バランスの維持可否をリハビリ患者がリアルタイムで直接モニタリングしながら自分で姿勢を矯正することにより、リハビリの効果を向上させることができます。理学療法士も訓練結果を確認するだけで簡単にモニタリングでき、改善案を提案するなど、より改善されたプログラムを提供できと思われます。


●認知症に関する特許技術


▲www.wipsglobal.com WIPS Global 特許検索 <ペグボード型リハビリシステム 
(KR 10-1956152) (title : Rehabilitation training system using pegboard)


認知症は、大脳神経細胞の損傷により知能、意志、記憶が持続的、本質的に失われる病気であり主に高齢の人に現われます。上記特許は、複数の光源が順次出力されるボードに棒を挿入する時間、正確度、パターン記憶力などを評価する特許技術であります。訓練モードを設定し、ボードに特定色の光源を出力してホールの形状や大きさに合致するペグを挿入、センサーモジュールで感知し、記憶力および認知能力に対して評価を行うリハビリシステムであります。

高齢人口に特化されるリハビリ補助器具の開発が活発になり、病気による身体的な苦痛を軽減させる有用な特許がたくさん開発され、老後を、より健康で幸せに過ごせる時代が早く来ることを願います。


(出所)

上記の内容は韓国特許庁の知的財産政策記者団、チェ・スジン記者の文章から抜粋·翻訳したものです。

(原本リンク)

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